トランプへの援軍 乱高下する株価の意味 米国家計を襲う悲劇 不景気の犯人はジョー&カマラ

アメリカ大統領に対する各種予想の中で、群を抜いて異色な論評があり、自分はそれに感銘を受けた。もちろん、真偽のほどはわからないし、こればかりは蓋を開けてみるまでは何とも言えないことだが、魅力的なストーリーであることは間違いない。その結論は、拮抗するカマラ/ドナルド対抗戦の中で、とんでもない援軍が現れてトランプが圧勝する、というものである。
話は株価とアメリカ経済だ。8月はじめから日米ともに株価の乱高下がはじまり、今でもそれが続いていることは、大方ご承知の通りだろう。これはアメリカに不況が訪れて株価が大きく下がる、と見る一定数の方々が現れて売りに転じたのに対し、そんなことはなくてアメリカ経済はまだまだ上昇傾向のままだ、と見る人々が株を買い進めているから、と見ることができるだろう。
それで実際はどうなのだろう。RUclipsではそれを口にすることがはばかられるある種の病気に関連し、アメリカ連邦政府は、総額2.1兆ドルの補助金を家計にばら撒いた、とされる。ざっくり300兆円と見れば、日本の国家予算3年分に相当する巨額のマネーだ。アメリカ人は、貯蓄をするより潔くカネを使う江戸っ子タイプの消費者が多いので、それらはただちに消費に向かい、アメリカ人の消費はずっと高い水準をキープして来た。
しかし、補助金が尽き、勤労収入もそんなに増えない中、自動車ローンやクレジットカードの支払いが90日以上滞っている人の割合が急速に増えている。カードが使えるうちはどんどん消費しよう、という能天気な人々も、いよいよカードが無効になってしまえば、消費を抑えるしかなくなってしまう。
かくしてアメリカ国内の消費が統計上はっきり減るのが来月ごろ、とその方は予測している。そうなれば、アメリカは不況期に入ったとの認識が広がり、企業も投資を控え、株価も下落し、本当に本格的な不況がはじまって行く。人々はそうなった原因を自分の浪費の結果だとは思わず、ジョー・バイデン、カマラ・ハリス政権の失政によるものだ、と短絡的に考える。
ゆえに、11月の大統領選でカマラ・ハリスは大失速、濡れ手に粟のトランプ候補が地滑り的な大勝利を得る、という読みなのだが、はたしてそんなことが本当に起きるのか、野次馬にとっては非常に楽しそうな予測であって、益々政治が面白くなって来たことは間違いない。
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